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問題要因の発生原因を絶ち、有害な建材を避ける。対策としては、次のようなことが考えられます。
私の経験から、数世帯が一緒に住む家の難しい点を少し書いてみます。 1. 音の問題 生活パターンが異なる家族が生活していくわけですから、遮音には充分な配慮が必要となります。 特に複数世帯場合、階下に対する遮音が大事ですよね。 音にも様々な種類のものがあって、子供の声のような高い音／足音などの小さな衝撃音／飛び跳ね等による大きな衝撃音／水道を使った時の水やパイプの音．．．．などなど。それぞれ防ぎ方は違います。 高い音や小さな衝撃音は、遮音材や吸音材を用います。一方、木造の場合、大きな衝撃音を防ぐよい方法は、一般的にあまりとりあげられていません。特別な方法を用いることになります） 設備配管等による音は、配管の経路、施工法を前もって考えておく必要があります。 ですから、音の問題を解決するためには、間取りは重要な要素となります。お互いの生活パターンを考え、寝室の上や隣にに子供室をもってこないとか、リビングをもってこないとか．．．考えてください。 2. コミュニケーションの問題 上記のような「音の問題」がある一方、家族が孤立しないように、アイデアを絞ることも必要です。これも間取りが重要になってきます。 あと断熱や健康住宅に関しては、一般的にも言われていることなので．．． 参考にしてみてください。 バリアフリーのバリアは「障壁」のことで、フリーは「自由」ですから、バリアフリーとは「障壁を取り払う」といった意味になります。
等の工夫と配慮が行き届いた住宅です。 具体的に次のような工夫をします。（ブルーの文字の部分をクリックすると、実例のjpgイメージのが開きます。）
建設中に追加の工事を頼んだり、変更したりすることを追加工事、変更工事といいます。建築主と工事業者の間で十分な合意がないために、トラブルの原因となることが多い部分です。 家ができるまでの数カ月の間、建築主は、建築中の家を何度も訪れ、何度も検討し、物入れの追加とか、タイルの色の変更とか細々とした要望が出てくるので、必ず追加・変更ヵ所が出ると考えておいた方がよいです。 建築現場の雰囲気などから、棚ぐらいは当然サービスかな？ と建築主は考えてしまいますが、実際に費用は掛かっているわけです。 実際、工事業者の方は、安い棚板のために、いちいち見積書を用意するのは面倒くさいので、多少の追加分の場合はサービスするつもり（つまり無料）でいます。 しかし、塵も積もれば．．．安いものでも積み重ねていけば、それなりの金額になっていて、工事業者も赤字になるわけにはいかず、最終的には、追加工事の請求書が出てくることになります。 こうした追加・変更工事のトラブルを防ぐためには、建築主としてはどう対処すればいいのでしょうか。必ず、追加工事を依頼するとき念を押すことです。「これはお金が掛かるのか、掛からないのか？。掛かるとすれば、いくらなのか？」 たくさん追加工事を頼んでいるときは、追加費用の合計を聞くことも大切です。 現場監督は書類を作るのが面倒なので、追加費用がいつまでも分からない場合も多いのです。あまりにも延びる時は、明確に通告してください。 また、最初に取り交わす契約書に、追加工事に関する考え方を明記しておくのも有効です。「追加工事に関しては、依頼後何日以内に追加費用が提出されない場合、費用はタダと考える｡｡｡」など。 ひょっとしたら、サービスかも．．．といった、中途半端な気持ちで買うには、住まいは高すぎる買い物だということを、肝に銘じておいてください。 数千万円もする住まいの工事費用は、いつどういう形で払うのでしょうか。 一般的なの支払い方法は、３回に分割して払います。 １回目は工事契約をした時です。工事費全体の１/3を払います。２回目は、上棟した後、屋根の形が見える頃です。同じく工事費の1/3を払います。３回目は、完成した時。残金は1/3残っていますから、それを払います。もし追加工事があったときは、追加金を加算して払います。 支払いは現金、即日払いが原則ですが、実際には請求書が出、銀行振込や小切手が使われています。 もちろん、建築主と工務店の間で合意ができれば、どのような方法でも可能です。 しかし、工事をする側としても、材料を買ったり、大工さんに労賃を払ったりしていかなければならないので、あまり長いこと立替えているわけにもいかず、まあ、工事進行に見合った分を３回ぐらいに分割して進むというわけです。 支払方法をもっと細かく分ける建設会社もあります。 工事範囲というのは、住宅を施工するにあったて、工事依頼をする範囲を施工者との間で明確にすることです。 インテリアの工事はどうするのか。。。細かい事を言えばカーテンレールは誰が取り付けるのか．．．といったことや、エアコンや設備機器、照明器具はどうするのか・・・・等々いろいろな状況が想定されますが、こういったことをきちんと決めておかなければ、正しい総工事費も算出されません。 契約時点で明確になっていないと、「これは、当然取り付けてくれると思っていたのに。。。」といったトラブルを引き起こす要因となります。 契約工事に入っていない「工事」のことを、「別途工事」といいます。別途工事、あるいは追加工事として、後から算出されてくる金額はバカになりません。工務店やハウジングメーカーから「では、別途工事ということで」と言われた場合にも、いったいその工事費用がどれぐらいの金額になるのか、確認しておくべきでしょう。 契約書には必ずきちんとした図面を添付してください。図面に記載されていることは全部工事の対象になると考えます。図面に描かれている工事がされていない場合には、工務店側の落ち度ですから、強く要求することができます。別途工事に関しては、図面内に別途工事と明記されます。 カーテン、テレビアンテナ、照明器具。このように目に見えるものは、工事内なのか別途工事なのか・・・、建て主が注意をすれば気がつくことです。 また、地方自治体で制度の異なる「水道負担金」とか「水道局納金」、「下水道負担金」という権利金やガス、電気、水道、下水の引き込み関係も別途工事になりやすい項目です。 契約に際して、これらの別途工事については充分な説明を受けてください。きちんと契約書に書き込むのがベストです。設計事務所がついている場合は、サポートしてくれるはずです。そうでない場合は、「この他に費用はかかるのか。」など、明確にし、契約書に書き込んでください。 契約書では何を決めるのでしょう。要約すると、次の５つを決めます。
これらは、必ず明確にしてください。いい加減にしていると、後からトラブルを生む事になります。消費税がつくなら、そのことも明記しておくべきです。 この契約書が、全ての工事の基準となります。そこに書かれていることは、守るべきこととして行わなければなりません。逆に、書かれていないことは、別の契約（口頭の契約だとしても）によって、行われることになります。 工事後、工務店が費用がかさんで、追加金額要求してきても、突っぱねることができます。 逆に、途中で追加工事を頼んだ場合には、それが棚板１枚だとしても追加請求をされるのが原則です。
古い記述です。
以下の記述は、「住宅金融公庫」のホームページから掲載したものです。詳しくは。「住宅金融公庫ホームページ」をご覧ください。記述の著作権等はすべて、住宅金融公庫に帰属します。 なお、内容に関しては、1999年3月3日現在のものです。
古い記述です。
以下の記述は、（社）埼玉県宅地建物取引業協会のホームページからの抜粋です。著作権等は、すべて（社）埼玉県宅地建物取引業協会に帰属します。 〒336-0006 埼玉県浦和市東高砂町６番１５号 埼玉県宅建会館 資金プランを立てる上で忘れてはならないのが、物件代金のほかにかかる諸費用です。中古住宅では、さらに仲介手数料、リフォ－ム費用なども念頭に入れ、これらを考慮して資金プランを立てましょう。諸費用の目安として新築住宅で購入価格の２～５％、中古住宅で５～１０％が必要です。 購入時にかかる費用
頭金は購入価格の２割以上が原則。手持ちの自己資金が少ない場合、住宅取得資金贈与の特例（いわゆる住宅資金贈与制度）を利用できる場合があります。 入居時にかかる費用 引っ越し代、インテリア・家具代等 入居後にかかる費用 ロ－ン、固定資産税、都市計画税、団体信用生命保険特約料（公庫・年金）（マンションの場合）管理費・修繕積立金 ■住宅ローンを利用する場合 返済負担は小さくするため、公的資金が利用可能であれば、公的融資を優先し、不足分を銀行などの民間の住宅ロ－ンを利用することになります。 公庫などでも必要最低月収を毎月返済額の５倍以上と定めていますので、年間返済額の目安はおおよそ年収の２０～２５％に設定します。 返済早見表を使って算出例の要領で毎月の大まかな返済額を算出してみましょう。 算出例1
算出例２
資料として古いものです。 どんない良い設計ができたとしても、それを実現するためには、それに見合った資金が必要です。ローンを組まずに家を建てるという人も中にはいるでしょうが、大半の人はが住宅ローンを利用しているはずです。どこからいくら借り入れて、どのように返済していくか．．．これは、住まいづくりの基本といえるでしょう。収入や職業、家族構成、住居の構造などによっても条件は変わります。 年間返済額（ボーナス返済を含む）は、年収の25～30％以内を基準にします。将来的なことも考えてゆとりのある返済計画を建てておきましょう。 住宅本体のほかに、税金、登記手数料、保証料、保険料、引っ越し費用などの諸経費も結構な額となります。無理をしないように。 できるだけ、低金利の公的融資を利用し、それでも不足する場合に、民間の融資で補います。
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